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小学校の教員採用試験の難易度について紹介します

2018.2.27

小学校の先生を目指す学生も多いと思いますが、まずは教員採用試験を突破しなければなりません。

小学校の教員採用試験を受けたいけど難易度はどのくらいなのでしょう?小学生教員採用試験は自治体によって異なる事を知っていましたか?

教員採用試験の難易度や合格率についてまとめてみましたので参考にして下さい。

小学校の先生になりたい!教員採用試験の難易度

小学校の先生を目指す学生も多いでしょう。採用枠も増えてはいるようですが、採用試験の難易度がもっとも気になるところです。

採用枠が増えているとはいえ、実は倍率に変化がないのが現状です。
採用倍率は4.5倍。この数字は決して低いものではありませんが、中学校の採用倍率が7.5倍、高等学校の採用倍率が7.7倍といった数字をみると、合格しやすい方ではあります。
ただ、臨時教員として仕事をしながら教員試験を毎年受けている人がいるのも事実です。既卒性が受験する割合が高いのも教員試験の特徴です。

 

採用率は、採用者数を受験者数で割って算出された数字です。

教員最強試験は、試験結果の上位から順に採用内定されます。教員候補者名簿に順に記載され、需要を調整して決定されます。

したがって合格したとしても、需要数を最終合格者数が上回ってしまった場合、ギリギリ合格だと採用されないことになってしまいます。

候補者名簿は1年間有効です。たとえ採用されなくても、欠員が出た場合は採用されることになります。採用がなければ、次年度また試験を受ける必要がでてきます。

小学校の教員採用試験!難易度と合格率について

小学校の教員採用試験の合格率は、近年4~5倍で推移しています。
それを聞いて受験する気持ちを固めた学生もいるようです。

小学校教員の倍率は、以前だと10倍を超えることもあったそうです。ただ最近は高くても5倍を超えることは殆どないため、受験勉強さえしっかり行えば、合格ラインも見えてくるのは確かです。

大学受験の合格率はかなり高い為、それに比べれは問題ないと考え、一般企業への就職活動を捨て、小学校の教員になるための受験勉強を始める学生も少なくありません。

教員採用試験の受験者の約7割は既卒者と言われています。確かに多いですが、採用されるのは新卒者の方が多いのも事実です。これは新卒で入る教員も励みになるのではないでしょうか。

合格率が意外と高いのと、新卒者の方が採用率も高いというのは、教員試験を目指す学生にとっても嬉しい情報ではないでしょうか。モチベーションもあがります。

小学校の教員採用試験の難易度はどのくらいなの?

教員採用試験の合格率は意外と高いとはいっても、試験内容はとても難しいです。

目標点でいえば、専門教科、一般教養+教職教養でぞれぞれ70点以上が必要だといえます。実は正確なボーダーラインは公表されていないのですが、周りの情報を集約しても、やはり合格した人はだいたい70点以上は取っている印象が強いです。ただ中には60点台で合格した人もいるようです。

テストの目標点で大体が80点以上ですよね。
70点が目標点で低く感じるかもしれませんが、それだけ教員最強試験の専門教科が難しいということです。難易度も高いのです。小中学校の方が比較的難易度は易しい傾向にはあります。

ちなみに高校英語で言えば、大学入試センター試験で75%くらいのレベルになるそうです。

教員採用試験の過去問を見た方ならわかると思いますが、難易度の高さに一度は驚きます。とはいっても、悠長に5年以内に合格できればいいやとのんびりしている暇はないですよね。教員を目指すと決めたら猛勉強する必要はあるのです。

小学校の教員採用試験の内容は自治体で異なる?

教員採用試験の内容については、自治体によって内容は変わってきます。

大体の流れとしては、一般教養や教職教養、専門教養や実技、個人面接といった一次面接を経て、集団討論や模擬授業、個人面接といった二次面接へと進みます。

教員資格認定試験との違いは、落とすための試験であるという点にあります。
明確な基準があるわけでもなく、採用人数や受験者の質によって基準が上がったり下がったりもします。

一次試験の問題は、小学校行員資格認定試験よりは簡単な場合がほとんどです。順調に勉強が進んでいれば、特別な対策をしなくてもスムーズに通ることはできます。

ただ二次試験については、一次試験にはなかった人前で話すスキルが求められます。これは小学校教員資格認定試験にはない項目なので、練習や対策を練る必要はあります。

教員採用試験の難易度は、小学校から高校に進むにつれて高くなっていくので、認定試験に合格するよりは、楽に合格できるといえます。

小学校の教員採用試験は実技や資格検定も必要になる?

これからの小学校教員には、次期学習指導要領の改訂に向け、今以上に英語力が求められるようになります。
そのため、実技試験の中でも、外国語活動を貸している教委もあり、リスニングや英語による面接で、英会話能力を評価しているところも少なくありません。

また中学校では、英語のみによる授業が行われることになり、教員には英語の知識はもちろん、英会話能力も重視されるようになります。

高校に至っては実践的な英語力は欠かせなくなります。英語教員の採用試験では、中学校・高校で、ぞれぞれ実技試験を課しているところが増えているのです。

最近教委の間で増えているのが、小学校教員の採用も含め、英検などの英語能力資格などで、一定以上の点数を取っている者に対し、優遇措置を導入しようとする動きです。
実際、札幌市や福島県などの19教委で一部試験免除を行っています。

また、小学校教員採用で、中学校や高校の英語教員免許を持っているものを優遇する教委があるほどです。

今はグローバル人材の育成に力を入れています。よって、生徒の能力を高めるためにも、確かな英語力を持つ教員が必要とされているのです。

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